基発第595号
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　昭和60年10月15日

近年、トラッククレーン、クローラクレーン等移動式クレーンを使用して、そのフックに
引き抜き用クランプ等をつり下げ、直接くいを引き抜くいわゆる「素抜き作業」が多くみ
られるところである。
  しかしながら、当該作業においては、作業時における引き抜き力が当該移動式クレーン
の構造上定められた定格荷重を超えることにより、旋回サークル取り付けボルトの疲労が
急速に進み、作業中に当該ボルトが切断して機体が倒壊する等の重篤な災害がしばしば発
生している（別添の災害事例参照）。
  このような災害を防止するため、移動式クレーンをくいの素抜き作業に用いる場合にお
いてもクレーン
等安全規則が適用されること（昭和43年２月５日付け安収第７号を参照。）に留意し、過
負荷の制限に関する同規則第69条をさらに徹底させることとされたい。
  また、移動式クレーンのくいの素抜き作業への使用はその本来の用途から逸脱したもの
であり、衝撃荷重等により、移動式クレーンの構造部分等に不測の障害を発生させるおそ
れがあることにかんがみ、今後くいの素抜き作業に当たっては可能な限り振動式くい抜機
等の専用のくい抜機を使用させるよう指導し、やむを得ず移動式クレーンをくいの素抜き
作業に用いる場合、事業者に対し、下記の事項に留意するよう徹底させ、かつ、当該移動
式クレーンの使用検査、性能検査等の際に下記３の実施状況につき確認するこ
ととされたい。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　記
１  くいの素抜き作業においては、移動式クレーンにその定格荷重を超える荷重がかから
　ないよう、くいの引き抜き力に対し十分な能力を有する移動式クレーンを用いるととも
　に、作業中は過負荷防止装置（移動式クレーン構造規格第27条ただし書の移動式クレー
　ン及び同構造規格附則第３項に規定する移動式クレーン（昭和52年１月１日において現
　に製造されており、又は現に存していた移動式クレーン）にあっては過負荷を防止する
　ための装置（同構造規格第28条第１項に規定する安全弁を除く。）を含む。）を有効に
　機能させること。
２  くいの引き抜きが困難になった場合に行われがちである、ウインチを操作して移動式
　クレーンを転倒する直前まで傾けたのちウインチを一旦緩め、再び巻き上げるといった
　操作を行い、その反動を利用し、くいを抜く作業（いわゆるテッピング作業）はいうま
　でもなく過大な負荷が生ずるものであるので、これを禁止する。
３  くいの素抜き作業に使用したことのある移動式クレーン（くいの素抜き作業に最後に
　使用した日以降に本通達に基づき定期自主検査を行ったことのあるものを除く。）の定
　期自主検査に当たっては、特に旋回サークル取付けボルトの脱落、ゆるみ等を点検する
　とともに、引っ張り応力が比較的大きくかかる箇所（例、トラッククレーンにおける旋
　回サークルのキヤリヤ前方側）のボルト等をカラーチェック等により点検し、き裂等が
　ある場合は全周のボルト等を交換すること。
４  移動式クレーンを設置する者にあっては、くいの素抜き作業に使用される移動式クレ
　ーンについて、作業記録を作成し、くいの素抜き作業に使用した日及びその使用時間を
　記入するとともに、定期自主検査を移動式クレーンに係る検査業者に依頼する際にはこ
　れが検査実施に当たっての参考に資するため当該作業記録を提出すること。